意外と知らないMicrosoft Office StudentとBusinessの違い

 2016.09.26  Office365編集部

学生や教職員、及び教育機関向けに提供されているMicorsoft OfficeをStudent版やアカデミック版と言います。法人向けに提供されているOffice 365 Business Premiumなどとはどこが違うのでしょうか? 

今回はStudent版と法人向けOfficeの違いについてまとめていきたいと思います。

そもそもStudent版とはどういうOfficeなのか?

商用利用は禁止

商用利用とはいわばビジネスシーンにおけるすべてなので、当然ビジネスマンは一切利用するこができません。利用できるのは学生・教職員のみです。

提供しているエディションは?

Student版で提供されているエディションは3つあります。1つはWindows向けに提供されているOffice Professional Academic 2016、Mac OS向けに提供されているOffice Home&Student 2016 for Mac、そして最後にサブスクリプション型として提供されているOffice 365 Educationです。

法人向けや個人向けに比べて安い

学生や教職員向けということで法人向けや個人向けに比べて安価で導入できるのがStudent版です。例えば7つのOfficeアプリケーション全てを提供するOffice Professional 2016が64,584円で販売されているのに対し、Windows向けのOffice Professional Academic 2016は同程度の機能で30,024円と半額程度で提供されています。 

ただし、法人向けではボリュームディスカウントがあったりOffice 365ではOfficeアプリケーション以外のサービスも提供していたり、必ずしもStudent版がお得というわけではありません。

立ち位置が変わればニーズも変わるので、自然とベストな導入方法も変わってくるというわけです。 

卒業したらどうなる?

学生のうちにStudent版を導入して卒業した場合、個人向けとして利用するのであればそのまま使い続けることができます。ただし、あくまで商用利用は禁止なので仕事で使うとなると新たなOfficeの導入が必要です。 

このため学生生活が残り3年未満というのであれば、意外にもOffice 365 Soloを利用する方が卒業後も商用利用可能なのでお得だったりします。 

Student版と法人向けの違いは?

既に前述しましたが大きく目立った違いはやはり価格です。サブスクリプション型で提供されているOffice 365に関しても、Office 365 Educationは法人向けと比べて低価格で提供しています。

ただし、選択できるプランが2つですので幅広いニーズに応えられるのは法人向けと言えるでしょう。 

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また認定を受けた教育機関でなければStudent版を導入できないので、法人向けの方が導入障壁が低いと言えますね。

法人向けでおすすめなOffice導入は?

法人向けにおすすめな導入方法を単刀直入に紹介すると、ずばりOffice 365での導入がおすすめです。 

Officeアプリケーション以外にも様々なサービス

ビジネスシーンに必要なのはもちろんOfficeアプリケーションだけではありません。ビジネスメール、ファイル・情報共有プラットフォーム、Web会議システムなどなど様々なシステムの導入が必要になります。

現状多くの企業では、これらのシステムを異なるベンダーから導入しているので管理が煩雑化してしまっているという問題があります。 

クラウドサービスが台頭している現代においてその管理負荷は軽減されたものの、複数システムを異なるベンダーから導入しているという煩雑さは消えていないのです。

そこでOffice 365ではOfficeアプリケーションに加えビジネスメール、ファイル・情報教諭プラットフォーム、Web会議システム、社内SNSなど多くのシステムを同時に導入することができます。 

しかも、それぞれが強力に連携しているのでクラウドサービスとして本来の力を存分に発揮しています。

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6つのプランから選べて組み合わせも可能

Student版で選択できるプランは限られていますが、法人向けOffice 365では6つのプランから選ぶことができます。また、中にはOfficeアプリケーションではなくグループウェアとしてのシステムのみを提供しているプランもあるのでニーズに合わせて導入することができますね。

異なるプランの組み合わせも可能なので、あらゆるニーズに応えることができるでしょう。 

サブスクリプション型だからユーザーの増減にも対応できる

法人向けと言えばOffice 365の他にボリュームライセンス版での導入が可能です。しかし“ランセンスの追加はできても削減はできない”という欠点があります。 

つまり、退職や人員削減などでライセンスが余ってしまったとしても削減することはできず、その分のコストが無駄になってしまうということです。 

一方Office 365はどうでしょう?サブスクリプション型ですので、ユーザーの増減に柔軟に対応することができます。人員が増減すればその分のサブスクリプションを契約して、削減すればその分を解約することができるのです。 

これで常に適正コストを保つことができるでしょう。 

働きやすい環境を提供して労働生産性を向上できる

コストカットに目が行きがちな現代ビジネスですが、実は労働生産性の向上を目指した方が結果的にコストカットにつながることが多くあります。 

つまり「削れるところから削る」というマイナスの観点で考えるのではなく「働きやすい環境を与える」というプラスの観点で考えるのです。

例えばOffice 365が提供しているファイル・情報共有プラットフォームSharePoint Onlineでは、ファイルや情報からメールまですべて一つのチームサイトに集約することができます。ユーザーは自ら情報を取りに行く必要はなく常に“そこ”にある状態なので、自然と業務効率化になり労働生産性が向上するのです。 

さらにWeb会議システムのSkype for Businessを活用すればデスクに座ったまま会議をスタートすることができるので、確実な業務効率化につながるのです。

こうした働きやすい環境を与えることで労働生産性が高まり、相対的にコストカットへとつながっていきます。 

もちろん、業務や資材の無駄を排除することも大切ですが、プラスの観点で考えることはさらに重要なのです。 

サーバ管理不要で本来業務に集中できる

Office 365はクラウドサービスという特性上、ユーザー企業はサーバ管理や運用業務が一切発生しません。情シスは本来業務に集中できるのでこの点も労働生産性の向上につながるポイントですね。 

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まとめ

いかがでしょうか?Student版を導入できたらいいのになと考える方も少なくないでしょうが、そこはやはり教育機関向けということもあり法人向けには適していません。法人向けOfficeがStudent版より高く提供されているのは、やはりそれ相応のサービスが提供されているのです。

その中でも最後に紹介したOffice 365はかなり多くのメリットを提供しています。導入検討する際は、まず6つのプランの違いを知り自社にとってベストなプランを選びましょう。

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