OneDrive for Businessへの移行をサポートするQuestのソリューション

 2021.03.31  Microsoft 365チャネル編集部

ネットワーク環境の充実は、クラウドの普及を加速させました。教育機関で導入が進んでいるChromebookやタブレットでは、デバイス内にデータを保存せずクラウドストレージにデータを保存する事が前提で設計されています。では、ビジネスでもクラウドストレージを有効活用するためには、どのような方法があるのでしょうか?

OneDrive for Businessへの移行をサポートするQuestのソリューション

近年、クラウドの普及がめざましく、これまで組織内のファイルサーバやPC内でなければ保存が難しかった大容量のデータや機密性が高い資料なども、ネットワーク環境の充実やセキュリティの強化により、クラウド環境で扱うことが珍しくなくなりました。ビジネスの分野でも、クラウドストレージを利用する機会が増えています。ここではクラウドストレージサービスのひとつであるOneDrive for Businessと、OneDrive for Businessへの移行を支援するQuest社のソリューションをご紹介します。

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OneDrive for Businessを利用するメリット

OneDrive for Businessは、Microsoft社が提供するクラウドストレージサービスです。Microsoftからは個人向けに同様のOneDriveサービスが提供されていますが、OneDrive for Businessは法人向けのサービスとなります。同様のサービスとして、Google DriveやDropboxといったサービスが挙げられますが、Microsoft 365との親和性が特に高いのが特徴です。

OneDriveでは、1ユーザーアカウントのみで個人での利用が前提になるのに対し、OneDrive for Businessでは法人ユーザーアカウントを用いた利用となり、管理者によるユーザーの追加や削除、パスワードの発行が可能になるなど、ビジネスシーンでの利用を想定したサービスとなっています。

またOneDriveでは、Windowsはもとより、Android、iOS、Macなどのモバイルデバイスにも対応しているため、時間や場所を選ばずにビジネスに活用することができます。他にもSharePoint OnlineMicrosoft Teams、Word、Excelといった他のアプリケーションとの連携、アクセスログ管理機能により、誰が、いつ、どのような操作を行ったかといった証跡を確認する機能も用意されています。

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Questが提供するデータ移行の特長

OneDrive for Businessには様々な利点があるため、既に他のクラウドストレージサービスを利用している場合は、データをOneDrive for Businessに集約して利用するのが最も効率的です。しかし、データ移行は単にクラウドストレージにあるデータを移行するだけでなく、認証機能を提供するActive Directory(AD)の準備やアクセス権の設定、ユーザーに影響を与えない時間帯での移行作業計画など、様々な側面から検討する必要があります。

ここでは、過去10年間で7,200万人を超えるActive Directoryのユーザーや、数百テラバイトのSharePointデータの移行実績があるQuest Softwareのソリューションをご紹介します。

移行前の準備

OneDrive for Businessへの移行前に、事前に準備しておかなければならない作業があります。まず筆頭に上がるのが、Active Directoryの最適化です。オンプレミス環境で利用しているActive Directoryが存在するのであれば、クラウド環境のAzure Active Directoryへの移行を行うか、オンプレミス環境を残したハイブリッド環境とするかなど方針を決める必要があります。またMicrosoft 365のテナントについても、結合や統合の検討が必要になります。Questのソリューションを用いると、Active Directoryの最適化やMicrosoft 365のテナント間でのデータ移行が容易になるため、より適切な移行計画を立案できます。

次に準備が必要となるのは、移行元にあるデータやユーザーの選定です。移行元プラットフォームは、ファイルサーバやSharePoint、またはGoogle DriveやBox、Dropboxなど多岐にわたる可能性があるため、そのプラットフォームで利用しているデータや利用ユーザーを洗い出す必要があります。Questのソリューションでは移行前分析を行うことが可能なため、このような移行前の計画も容易に立案できます。

また、移行元データのバックアップとリストアの計画を立てることも必須になります。移行中に何らかの不具合により移行を断念しなければならなくなった場合などに備えて、バックアップのタイミングや確実なリストアの検証など、様々なパターンを想定し、バックアップ・リストアの計画を立案する必要があります。

ZeroIMPACT移行

Questのソリューションを利用すると、ユーザーはデータの移行を意識することなく、ユーザーの権限や共有権限を保持したまま、継続的にクラウドサービスを利用できます。また、必要に応じて移行対象とするデータをフォルダや日付、サイズを元に絞り込むことで移行時間を短縮することや、移行するファイルのバージョンを維持したまま移行することも可能になります。

その他にも、クラウドストレージの管理者向けにAzure Active Directoryアカウントの移行やOffice 365テナントの統合、移行ダッシュボードによる移行状況の監視など、管理負荷を軽減するための機能も提供されます。

継続的なセキュリティとコンプライアンス

これまで、組織のオンプレミス環境を対象にしていたセキュリティ対策やコンプライアンスの充実は、クラウド環境が一般的になったことで、クラウド環境にまで視野を広げる必要があります。不要なユーザーやグループ、権限がクラウド環境に残っていたことにより情報が漏洩した場合など、組織に与える影響は計り知れません。

Questの包括的なレポート作成ソリューションでは、HIPAA、GDPR、SOX、FISMA、PCIといった各国各種の規制要件に対応しながら、コンプライアンス要件を強化することができます。また、レポートから素早くセキュリティ権限を変更できるため、セキュリティの脆弱性にすぐ対応でき、リスクの軽減などにも効率的で適正な対応が可能になります。

レポートによる可視化対象は、オンプレミスのActive DirectoryからAzure Active Directory、Microsoft Windows Server、OneDrive for Businessなど多岐にわたり、誰にデータのアクセス権があり、組織の内外を含めた誰にデータが共有されたかなどを可視化できるため、移行前、移行後のレポートを分析することで適切なセキュリティ権限を設定できるようになります。

運用管理の自動化

Questのソリューションでは、ユーザーの追加と削除、ライセンスの一括割当などのカスタマイズが容易になり、自動化されたユーザー分析が可能となります。移行後も自動化されたユーザー分析とマッピングレポート、OneDrive評価レポートを確認することで、長期にわたりMicrosoft 365のユーザーを整理された状態に保ちます。またこのような管理は、ひとつのユーザーインターフェースから行うことができます。管理ポータル画面やカスタマイズされたPowerShellスクリプトを用いる必要はありません。

また、バックアップ・リカバリにおいても、適切な保持ポリシーを定義することで、社内ポリシーや法令といったコンプライアンスに準拠することが可能です。細かいデータを迅速に復元し、異なるクラウドサービスやオンプレミス環境にデータをバックアップできるようになります。

まとめ

データ移行での障害や、適切なアクセス権が付与されないことによるビジネスへの影響は、決して小さくありません。移行作業を手作業で行うことは不可能ではありませんが、時間を要する上に、設定ミスなどのリスクもあります。このようなリスクを避けるためにも、Questのソリューションをぜひ検討してはいかがでしょうか?

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