シンプルなライセンス体系のMicrosoft 365でWindowsもOfficeも常に最新に!

 2018.01.10  Microsoft 365チャネル編集部

チームワークを強化し、常にセキュアな環境でビジネスを推進し、シンプルな IT 管理を実現するMicrosoft 365 Businessは、WindowsもOfficeも常に最新にできるシンプルなライセンス体系を提供しています。ITの専任者を配備できない中堅・中小企業でも、Microsoft 365 Businessによるシンプルなライセンス体系を活用すれば、少ない労力でWindows 10Office 365も常に最新の状態で活用できます。 

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社内のPCをすべて最新のWindows 10にアップグレード

中堅・中小企業の多くは、必要なタイミングでPCを調達する傾向が強いため、導入した時期によってWindows 7やWindows 8.1 Proなど、異なるバージョンのWindowsを利用しています。こうしたバージョンの違いは、PCの管理を煩雑にするだけではなく、セキュリティ対策やアプリケーション対応の面でも、複雑なマネジメントやメンテナンスを必要とします。

それに対して、Microsoft 365 Businessでは常に最新のWindows 10を利用できるライセンスが提供されるので、社内のPCをすべてWindows 10にアップグレードできます。すべてのPCをWindows 10に統一することで、最新の脅威を予防する機能も強化され、常に更新されるようになり、セキュリティ対策の運用管理が軽減されます。もちろん、Word、Excel、PowerPoint などのOfficeも、常に最新版を利用できるので、安全性と利便性が向上します。

シンプルで明快なライセンス体系と価格

Microsoft 365 Businessは、通常版とPremium版を用意しています。通常版の2,180円ユーザー/月相当(税別)に対して、Premiumでは1,360円ユーザー/月相当(税別)となっています。それぞれの違いは、表のようになっています。

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二つのサービスの大きな違いは、デバイス管理とセキュリティ機能の有無です。

コンプライアンスを達成するための4つのステップ
【新しいOffice編】Office365導入のススメ

Premium版では、単一のコンソールによるユーザーやデバイスの設定を管理できず、Windows AutoPilotによるPCのセルフサービス展開も利用できません。また、Officeアプリの展開は手動で行います。そして、セキュリティに関しては、デバイスに関係しない企業データの保護や、モバイルデバイスによるドキュメントの安全なアクセス、Windows Defender で Windows 10 デバイスをマルウェア、ウイルス、スパイウェアから保護、といった機能が利用できません。

これらのデバイス管理とセキュリティ対策を独自に対応できるようであれば、Premium版はコストパフォーマンスに優れたライセンスです。

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大企業向けとの違いは最大ユーザー数とActive Directoryへの非対応

Microsoft 365シリーズには、大企業向けにEnterprise版があります。

大規模組織向けとの違いは、機能的には最大ユーザー数300という制限と、Active Directoryというディレクトリサービスへの対応の有無にあります。Microsoft 365 Business は、中小企業に特化したサービスなので、IT 担当者が極めて少ないか、まったくいない企業を対象にしています。そのため、大手組織で利用しているActive Directoryというドメイン コントローラーの利用は想定していません。それ以外のクラウドサービスやアプリケーションにおいては、ほとんど大規模組織向けとの違いはありません。そのため、従業員にクラス最高の Office 365 の生産性とコラボレーション機能を活用するソリューションを提供できます。また、通常版であればデバイスに関係なくビジネス データと資産を保護するためのデバイス管理とセキュリティ対策のソリューションを提供します。

実際に300ユーザー以下の中小規模の組織で、Microsoft 365 Business の導入を検討している場合は、利用しているPCのデスクトップで Windows 7、8.1、または 10 Proを利用していて、組織のドメイン コントローラーに依存していない、という条件で導入します。もしも、オンプレミスの Active Directory を使用している場合は、展開時にクラウドの ID と管理に切り替える必要があります。さらに、現在の Windows 10 Pro PC が Creators Update を実行していなければ、事前に実行しておく必要があります。

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パートナーの導入サービスを活用して確実に展開する

Microsoft 365 Business を実際に社内で展開するには、ライセンスだけを契約して独自にインストールしていくよりも、Microsoft パートナーの導入サービスの利用が推奨されています。十分な知識を備えたMicrosoftのパートナーに依頼すれば、導入を検討している組織に対して Microsoft 365 Business 活用の最善策を提案してもらえます。

もしも、PCやIT関連ソリューションの導入を依頼しているパートナーがいない場合には、日本マイクロソフトのサイトで検索できます。

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